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採用について

よくあるご質問

応募・選考について

Q

会社説明会に参加しないと選考には進めないのですか。

当社のことを十分理解したうえで選考に進んでいただきたいと考えています。説明会参加は必須とさせていただいています。

Q

東京以外での会社説明会開催はありますか。

札幌、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡の各地方で開催しています。
開催日程については決定次第、エントリーされた方にお知らせいたします。

Q

内々定までどれくらいの時間がかかるのでしょうか。

会社説明会参加から内々定まで約1ヶ月とお考えください。

Q

修士・学士で、有利・不利はありますか。

当社の社是のひとつに「学歴・年齢を問わない。実力あるものが指揮をとれ」とあります。そのため、修士も学士も採用基準は同じです。
あくまでも人物本位で選考させていただきます。

Q

技術系で応募したいのですが出身学科で有利不利などはありますか。

建築・機械・電気・環境・土木・化学・電子・情報の学科からの採用が実績として多いですが、その他学科出身の方であっても、当社への就職を希望する明確で強い意志をお持ちであれば大丈夫です。現在第一線で活躍中の技術系社員にも上記以外の学科出身者が多数います。

Q

専門的な知識がないのですが大丈夫でしょうか。

当社の新入社員教育は、どの学科であっても全員一律で基礎からスタートしますので心配はありません。ただし入社後、専門分野を学んできた同期社員に追いつくための努力は必要です。
例えば、技術系新入社員は3ヶ月間のCAD(施工図)教育があります。学生時代にCAD操作の未経験者も3ヶ月で全員CADをマスターしています。

Q

採用にあたって有利な資格等はありますか。

資格の有無が直接選考に影響することはありません。ただし、資格取得に至った経験や努力について、選考の参考にさせていただくことがあります。

教育・研修について

Q

新入社員教育について教えてください。

入社後、新入社員全員を対象にした集合研修を約1ヶ月実施します。この研修では、会社の制度や規程を学び、また現場見学や技能体験講習を通し、当社の事業や空調技術の基礎知識などを勉強します。その後、技術系の場合は約7ヶ月間の現場実習、3ヶ月間の施工図(CAD)教育の後、各部署に配属となります。事務系の場合は約7ヶ月間の現場実習、1.5ヶ月間の営業研修、1.5ヶ月間の経理研修を終えた後、各部署に配属となります。
※ 2015年度新入社員の場合

Q

新入社員教育以外の研修制度について教えてください。

若年層から部長クラスまで数多くの研修制度があります。新入社員研修寮と社員教育施設を併合した当社の研修施設「耕風寮」において、頻繁に研修が実施されています。

Q

入社後の社内試験制度を具体的に教えてください。

技術系・事務系のいずれにも上級・下級試験があり、これらの試験に合格することが、昇格条件の一つとなります。

下級技術試験では施工図(CAD)検定試験、技術達成度評価(技術者として必要な基礎技術を自ら学び、上司が個別指導を行い、理解度の相互確認ができる制度)、更に業務上必要となる指定資格(管工事施工管理技士(1級)等)の取得を必要としています。
施工図(CAD)作成については、未経験の方でも入社後の新入社員教育において施工図教育があるので心配は不要です。
なお、上級技術試験では、空調・衛生の施工・設計や、計装・安全に関する技術職の実務専門知識が出題されます。

下級事務試験では、事務達成度評価(営業および事務に必要な知識を自ら学び、上司が個別指導を行い、理解度の相互確認ができる制度)、更に業務上必要となる指定資格(日商簿記検定3級等)の取得を必要としています。
なお、上級事務試験においては時事問題や社内ルール、経理知識、民法や商法、会社法などの法律問題等の基礎知識と、営業・事務職の実務専門知識が出題されます。

Q

入社後、どのような資格が必要になりますか。

携わる業務によって様々ですが、取得を奨励している主な資格は以下のようなものです。
技術士、建築士(1級)、管工事施工管理技士(1級)、電気工事施工管理技士(1級)、電気主任技術者(1種・2種・3種)、消防設備士(甲種)、エネルギー管理士、建設業経理士(1級)、衛生管理者(1種)、建築設備士、計装士(1級)ほか

Q

資格取得に対するフォローはありますか。

取得を奨励されている資格や業務上必要と上司が認めた資格については、取得に必要な実費が支給されます。
また、奨励資格のうちの一部については、取得に要する実費以外に奨励金が合格時に支給されます。さらに、建築士(1級)取得のために要した、専門学校での講習受講料の半額を支給する制度もあります。
資格取得のための社内勉強会については、事業部や部単位で実施することもありますが、基本的には自ら勉強する姿勢が必要です。

福利厚生について

Q

どのような福利厚生サービスがありますか?

当社所有の厚生施設に加えて、以下の福利厚生サービスを利用することが出来ます。
(1)JTBベネフィット「えらべる倶楽部」
提携宿泊施設約4,500件の割引利用および宿泊補助金制度
その他スポーツクラブ、レジャー施設、テーマパーク等の割引利用
(2)リゾート施設(日光、熱海、越後湯沢)
(3)提携スポーツクラブなど(全国6団体)

Q

寮や社宅はありますか。

新入社員は研修寮(横浜)へ全員入寮します。 入社2年目からは、独身寮(全国にあります)に入寮することが可能です。正式配属後に転勤した場合、借上社宅に入居することができます。
なお、施工管理職の担当現場が遠隔地にあり通勤困難な場合は、一般の賃貸物件を借上げた現場宿舎に居住することができます。

Q

社内サークル活動はありますか。

野球・サッカー・バスケット・剣道など、有志が集まって活動しています。

その他

Q

人事異動・転勤について教えてください。

組織の活性化や企業の成長に人事異動は欠かせません。社員個々の成長に必要と判断した場合や、適性な人員配置のために異動や転勤をすることがあります。 入社から定年退職まで、同じ職種、同じ勤務地しか経験しないことは少なく、転勤(住居の変更を伴う人事異動)についても人によって様々なため、モデルケースと呼べるようなものはありませんが、勤続中に1〜2回転勤するというのが平均的と言えるかもしれません。

Q

人事異動・転勤について希望を出すことはできますか。

「自己申告制度」というものがあり、全社員を対象に年一回実施しています。これは、今後の担当業務や勤務地について自らの希望を申告できる制度です。上司との面談のうえ、人事セクションへその情報が集約され、本人の能力や適性な人員配置を考慮したうえで、人事異動を実施する場合があります。

Q

海外勤務はありますか。

現在、技術系・事務系併せて約100名の社員が海外(主にアジア圏)に駐在しています。また駐在以外に海外出張に行くこともあります。なお、海外現地法人においても独自に採用活動を行っており、合計で約2,000名の現地法人の社員がいます。

Q

女性の勤務に対する環境、制度はどのようになっていますか。

産休育休はもちろんですが、配偶者の勤務地に合わせて転勤できる制度や、育児、介護等やむをえない理由で退職した社員のための復職制度などを設けています。詳しくは「特集 — 女性社員の活躍(キャリアを支えるために)」をご覧ください。

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